複利効果のシミュレーション　投資信託における長期投資と税金｜放置する副業ブログ　副業投資家ヴァンさん

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複利効果のシミュレーション　はじめに

放置する副業では、長期投資投資を前提にしています。その場合、税金がどのような効果を与えるかを説明します。

ここでは投資信託に投資していると仮定してシミュレーションをしてみます。なお、投資信託以外でも基本的な考え方は一緒ですので、頭の片隅に置いておく必要があります。

投資信託（分配金有の場合）は、所有している間中、分配金（普通預金の利息のようなもの）を受け取る度に、所得税・住民税として約２０％が源泉徴収されます。この例を使って説明します。

投資信託ついては下記記事をご参照ください。分配金についても触れています。

ア　税率

投資信託の分配金に対して所得税・住民税・復興特別所得税がかかり、源泉徴収されます。税率は全て合算で20.315％です。ここでは便宜上20％で計算します。

イ　投資スタンス

100万円を1年間投資し、その投資信託は今後も買い増ししていく前提で考えている長期投資とします。

また、各種コスト（売買・所有時のコスト）は無視します。

（実際の投資信託は基準価格・分配金額ともに変動する可能性がありますが、分配後基準額が初期投資額から変動無しとします）

ウ　分配金有と分配金無しで比較します。

（１）毎月分配金有：

文字通り毎月分配金が支払われます。そして、金額は4,000円とします。

この分配金は投資信託の投資対象を売却したり、投資対象からの配当金等を原資に支払われます。

（２）分配金無し：

分配金は全く支払われません。この投資信託の投資対象は分配金を払わない分、分配金相当額分、基準価格が値上がりします。

100万円を1年間投資し、毎月4,000円値上がりし、4,000円を分配します。

単純計算で年間48,000円の分配金を受け取り、100万円は元金を維持できました。

投資の結果として、資産は分配金を含めると、合計で1,048,000円に増えます。

しかし、実際には分配金が支払われる度に20％源泉徴収され、毎月3,200円が支払われ、年間では38,400円しか手元には残りません。

１年後、100万円は1,038,400円となります。

100万円を1年間投資し、１年後には値上がりし、1,048,000円になり、翌年はこの額でそのまま投資を続けます。源泉徴収はされません。

１年後、100万円は1,048,000円になります。

１年投資して増えた資産（分配金も含む）をそのまま同じ投資信託に再投資していくと、次のような差異が生じます。

毎月分配型は毎月２０％の税金を納めます。分配金無型は10年後に投資信託の売却時に２０％の税金を納めます。なお、厳密には月複利ですが、便宜上、年複利で計算しています。再投資分や資産が増えた分に対しても分配金があり、または値上がりしていきます。

※毎月分配型は、１年目で100万円の投資信託と源泉徴収後の現金の38,4000円となります。これを再投資すると、分配金の都度納税しつつ、10年後は1,457,628となります。

※分配無型は当初投資額に対し、毎年4.8％増加（毎月4,000円増加×12月）すると、資産は複利効果で1,598,132円になります。売却に伴い、税金20％を引くと、1,478,505円となります。

10年の利益の差は、20,877円。初期投資額対し、約2.1％。

毎月分配型より分配無型の方が約4.6％多く利益を得ることができます（＝478,505÷457,628）

もう１つ付け加えると、毎月分配金を受けとり、その分配金で投資信託を購入して再投資すると、次のような差も出てきて、さらにその差は開きます。

・実際には買付手数料を再投資の度に払うことになり、もっと大きな差が出ることになります。（再投資の場合は、買付手数料が不要の投資信託もあります。）

長期投資を前提とする場合、上記のような投資信託であれば、分配金無型を選ぶ方が複利効果が大きくなり、分配金有型より大きな投資成果を得られる。

税金は納めることは大前提ですが、投資対象の仕組み（分配金有無）を理解して投資することで、複利効果をより効果的に活かすことができます。